学習支援のスタディチェーン（東京都渋谷区、代表取締役・竹本明弘）は1月28日、2025〜2028年を対象とする中期経営ビジョンを公表し、2028年までに売上50億円規模の事業創出を中期目標に掲げました。
背景には、インターネットやAIの普及で情報やツール自体は手に入りやすい一方、「何を、どの順番で、どう使えば成果につながるのか」が分からない状態が学習のブラックボックスになっているという課題認識があります。
同社は英検コーチ、逆転合格特化塾、東大コーチ、AOコーチなど既存事業を深めつつ、受験・資格の枠を超えた学習・挑戦支援サービスの開発を進めます。AIや各種ツールの使い方を可視化し、個々に最適化した支援を提供するとしています。
人材面では年次や肩書きに依存せず、成果や再現性、挑戦の質を重視した評価で組織づくりを行う方針です。複数サービスの展開・進化で、2028年の売上50億円規模の達成を目指します。
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